Amazonで出品して販売していると、どうしても1％~3%くらいは返品されてくることがあります。
まっとうな理由での返品は仕方ないのですが、まれに悪質な返品を受けることもあります。
特にFBAを利用している出品者は、1度くらい経験があるのではないでしょうか。
高額な商品ほど死活問題になってくるので、防げることはしっかり対策していきましょう。
Amazonのルール
30日以内ならどんな理由でも返品できる
まずはAmazonの返品ルールから確認しましょう。
返品ルールはこちらから確認できます。
色々と書かれてますが、購入後30日以内ならどんな理由でも返品できるようになっています。
購入者都合の場合は半額返金
基本的には、購入者都合の返品は半額返金となっています。
ですが、FBA発送の商品が返品されてきた場合、Amazonでは状態をチェックしません。
そのため、ほとんどが購入者の言うままに返品を受け付けてしまいます。
そんなAmazonの甘さを逆手にとった悪質なカスタマーもいるので、本当に困りものです。
悪質な返品やすり替えとは？
中身をすり替えて返品される
返品してきた中身を確認するとまったく違うものに変わっていたというのは、せどり界隈ではよく聞く話です。
実際、Twitter上でもかなり被害にあっている人たちがいます。
新品の商品をぼろぼろの中古商品とすり替えられたり、その手口は色々です。
全く違うものを返品される
さらに悪質な返品となると、まったく違うものを返品してきたり、部品だけを抜き取って返品してくる人もいます。
Amazonに任せっぱなしだと、まったくと言っていいほど対策を取ってもらえません。
そういった悪質なすり替え・返品に対しては、自分自身で対策していきましょう。
悪質なすり替え・返品を防ぐためには
死活問題に繋がる悪質なすり替え・返品に対してはしっかりと対策をしていくことが大事です。
販売額が3万を超える高額商品については、以下の対策が必須です。
シリアル番号を写真などで保存しておく
時計や家電製品など、高額な商品にはシリアル番号が記載されています。
Amazonに納品する前にそのシリアル番号を保存しておきましょう。
シリアル番号は偽造できないので、自分が納品した商品とは違うものだという証拠になります。
重量を測ってから納品する
シリアル番号の保存ともう一つ重要なのは、
商品の重量を測ってから納品することです。
その理由は以下の通り。
Amazonは納品時と返品になった商品はひとつひとつ必ず重要を測る
FBA倉庫に納品された商品をAmazonはひとつひとつ、必ず重量を測ります。
返品されてきた商品の重量が納品された商品と同じというのはほとんどないので、
すり替えられた証拠としてAmazonと交渉ができます。
代引きとコンビニ支払いの設定をやめる
代引きとコンビニ払いは、個人情報を出さなくてもいいので悪質な返品の温床です。
なので、代引きとコンビニ支払いの設定をやめるというのがリスクを減らす対策のひとつです。
ただ、FBA発送の商品の場合は、代引きとコンビニ支払いの設定を無くせないので注意が必要です。
高額商品は必ず自己配送にしましょう。
代引き・コンビニ払いの設定の停止方法
代引きとコンビニ支払いの設定を停止するには、
セラーセントラルの右上にある「設定」メニューから。
「出品用アカウント情報」を開くと、「支払情報」という欄があります。
その中の「支払方法の設定（コンビニ払い/代金引換）」をクリックします。
「支払い方法の設定」で「コンビニ決済を有効にする」の横のボタンがグレーなら「無効」になっている状態です。
ボタンがオレンジになってる場合はコンビニ決済が有効なので、
クリックしてボタンをグレーにし、「送信」を押すと設定が「無効」に変わります。
代引きの変更も同じ手順でOKです。
Amazonの補償を受けよう
あまりにも酷いものはAmazonの補償を受けられる事も
悪質なすり替え・返品の被害を受けた場合、
あまりにも酷いものはAmazonから補償を受けられることもあります。
ただ、基本的には、ほとんど補償は期待できないといっていいでしょう。
Amazonはあくまでも購入者を優先します。
Amazon側のミスがあればそれを伝えて補償してもらう
Amazonに補償を求めるのは、
かなりの時間や手間がかかります。
少額であれば諦めることも選択肢のひとつ。
でも、明らかにAmazon側にミスがあるのであればそれを伝えて保証してもらうのがいいです。
さきほどお伝えしたシリアル番号や重量などを根拠に、あきらめずに交渉することが大事です。
まとめ
物販をしていくなかで返品があるのは仕方ないことです。
ですが、自分の検品不足以外に、悪質なすり替えや返品は死活問題です。
特に高額商品については、自己配送にしたり、
コンビニ支払いや代引きができないようにするのも対策のひとつです。
万が一の場合に備えて、できるかぎり対策を取っていきましょう。
